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有資格者のメリット

ここでは無線従事者の資格を取得するメリットをご紹介します。

メリット1 電波の利用についての基礎から専門的な知識を習得可能

 毎日の生活に不可欠なテレビ、スマートフォンやWiFiなどには電波が利用されています。

 また、飛行機や鉄道などの公共交通機関や、警察、消防、防災無線などの生活とくらしを守る重要インフラまで、今や電波の利用なしでは成り立たない社会となっています。

 無線従事者資格の国家試験には、個人の趣味や研究を目的とした科学知識が身につくアマチュア無線技士から、放送局や電気通信事業会社等などで役立つプロフェッショナル資格まで23の資格が用意されており、徐々に上級の資格を取得してゆくことで、電波の利用についての高いスキルを身につけることができます。

 「無線従事者の資格は、理系の資格で一般職や個人には関係ない。」というイメージがあるのではないでしょうか。しかし、5GやIoTなど電波利用技術の進展により、自動車の自動運転や家庭用ロボットなどが新しい製品やサービスが期待されるなか、未来社会に向け正しい電波利用の知識を身につけていくことが重要といえます。

 無線従事者の資格は、これからのIoT・AI社会で重要な電波利用についての知識を証明する国家資格といえるでしょう。

メリット2 就職、進学等で役立つ国家資格

 将来、官公庁、放送局、電気通信事業会社、航空会社などの技術者をめざす人にとっては、無線従事者資格は有利な資格といえるでしょう。実際、官庁や会社に入った後に業務で必要となり、国家試験や養成課程を受け資格取得をめざしている方々もいます。

 また、上級の資格である、第一級総合無線通信士又は第一級陸上無線技術士の資格保有者は、中学校・高等学校の助教諭の臨時免許の取得が可能であり、さらに無線従事者として3年以上の実務経験があると、教員免許(中学校教諭2種:「職業」、高等学校教諭1種:「工業」)の取得が可能となっています。

メリット3 無線局検査の登録検査等事業へ。無線局の工事やメーカーの人材として

 中級以上の一部の資格(注1)は、電波法に定める無線局検査の測定等の作業を行ういわゆる点検員となることができます。さらに、その中の一部の資格(注2)は、一定の要件を満たす場合には判定を含む無線局検査の業務を行うことができるほか、大量生産される無線機器の登録証明の業務にも道が開かれています。
 特に点検員等により業務を行う登録検査等事業者は、一定の要件を満たす場合に総務大臣の登録をうけたうえで定められた種別の多様な無線局を対象に点検等の業務を行うものであり、個人でも事業を行うことが可能です。
 このような人材は、登録検査等事業者のみならず、無線局の工事にたずさわる業者のほか無線機器や無線機器を内蔵する装置の製造業者にとっても重要な人材といえるでしょう。

 注1 第一/二/三級総合無線通信士、第一/二級/四級海上無線通信士、航空無線通信士、第一/二級陸上無線技術士、陸上特殊無線技士(一部)、第一級アマチュア無線技士
 注2 第一/二級総合無線通信士、第一/二級海上無線通信士、第一/二級陸上無線技術士、陸上特殊無線技士(一部)

メリット4 他の資格を受験する際に役立つ

 無線従事者の資格を取得すれば、色々な国家試験を受験する際に受験科目の免除を受けられるメリットがあります。次に一例をご紹介します。

【電気通信主任技術者、工事担任者の国家試験を受験する場合】
保有する
無線従事者資格
新に受験する
資格の国家試験
 試験免除が
受けられる科目
第一級総合無線通信士
第一級海上無線通信士
第一級陸上無線技術士
第二級陸上無線技術士
電気通信主任技術者・伝送交換主任技術者
・線路主任技術者
電気通信システム
第一級総合無線通信士
第二級総合無線通信士
第一級海上無線通信士
第二級海上無線通信士
第一級陸上無線技術士
第二級陸上無線技術士
工事担任者・総合通信
・第一級アナログ通信
・第二級アナログ通信
・第一級デジタル通信
・第二級デジタル通信
電気通信技術の基礎
第三級総合無線通信士
 
工事担任者・第二級アナログ通信
・第二級デジタル通信
電気通信技術の基礎

 電波は目には見えませんが、様々な情報を運び、世界を駆け巡り、私たちの生活に欠かせません。ますます進展する電波利用、あなたも電波の世界に入ってみませんか。

  1. 資格をとるには
    1. 無線従事者が活躍する分野
    2. 有資格者のメリット
    3. あなたのめざすのはどの資格?
      1. 総合無線従事者
      2. 海上無線従事者
      3. 航空無線従事者
      4. 陸上無線従事者
      5. アマチュア無線従事者
    4. 無線従事者に関する資料
    5. 無線従事者資格についてのFAQ

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